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ピエクレックスに関わるニュース・リリースを掲載しております
ブランドリリース
地元・四日市農芸高等学校の生徒がデザインしたメイン花壇が完成
“コカ･コーラ”鈴鹿8耐でアパレル製品の資源循環を実現
着用後のスタッフシャツを堆肥化し、会場花壇へ活用
～2026年もP-FACTS対応スタッフシャツを提供、2年間着用後に回収・堆肥化へ～
2026.06.24
株式会社村田製作所の完全子会社である株式会社ピエクレックス（本社：滋賀県野洲市、代表取締役社長：玉倉大次）は、ホンダモビリティランド株式会社（本社：三重県鈴鹿市、代表取締役社長：斎藤毅）と締結しているサステナビリティパートナー契約の取り組みとして、2025年に開催された「FIM 世界耐久選手権 “コカ･コーラ” 鈴鹿8時間耐久ロードレース（以下、鈴鹿8耐）」で着用されたスタッフシャツを回収・堆肥化し、その堆肥を活用して育てた花々を用いた花壇を、2026年の鈴鹿8耐会場内に設置することをお知らせします。
また、両社は2026年もサステナビリティパートナー契約を継続し、2026年大会においてもピエクレックスは「P-FACTS」（ピーファクツ）対応のスタッフシャツ約1,400枚を提供します。
取り組みの背景
鈴鹿8耐では、毎年約1,000枚のスタッフシャツを制作しています。しかし、スポンサー企業のロゴが入っていることから再利用が難しく、大会終了後は焼却処分せざるを得ないという課題がありました。
こうした課題を受け、ホンダモビリティランドとピエクレックスは2025年にサステナビリティパートナー契約を締結。ピエクレックスが推進する循環インフラ「P-FACTS」（ピーファクツ）を活用し、スタッフシャツを回収・堆肥化して植物を育てる資源として循環させる取り組みを開始しました。
2025年の鈴鹿8耐スタッフシャツを堆肥化し、メイン花壇に活用
ピエクレックスとホンダモビリティランドは、2025年に開催された鈴鹿8耐においてスタッフが着用したP-FACTS対応スタッフシャツを、大会終了後に回収しました。
回収したシャツは、ピエクレックスが推進する循環インフラP-FACTSの仕組みを活用し、使用後に廃棄するのではなく資源として循環。堆肥化によって生まれた堆肥を活用して花を育て、2026年鈴鹿8耐会場内のメイン花壇に使用しています。これにより、モータースポーツの現場で使用されたアパレル製品が、植物を育てる資源として新たな役割を担う循環が実現しました。
地元の四日市農芸高等学校の生徒が花壇制作に参画
花壇の制作は、地元・三重県立四日市農芸高等学校の生徒の皆さまを中心に実施いただきました。 生徒の皆さまが育成・植栽した花々が鈴鹿8耐のメイン花壇を彩り、大会期間中、多くの来場者を迎えます。地域の若い世代とともに、資源循環や環境への取り組みを形にすることで、サステナビリティをより身近に感じていただく機会の創出を目指しています。
2026年大会もP-FACTS対応スタッフシャツ約1,400枚を提供
両社は2026年もサステナビリティパートナー契約を継続し、鈴鹿8耐スタッフ向けにP-FACTS対応スタッフシャツ約1,400枚を提供します。 2026年モデルは開催年を限定するデザイン表現を見直し、2年間継続して着用できる仕様としました。これにより、製品の長期利用を促進するとともに、環境負荷低減を図ります。また、2年間の使用後には回収・堆肥化を実施し、植物を育てる資源として活用する計画です。
2026年大会概要
| 大会名 | 2026 FIM世界耐久選手権 “コカ・コーラ” 鈴鹿8時間耐久ロードレース 第47回大会 |
|---|---|
| 開催日 | 2026年7月3日（金）～5日（日） |
| 会場 | 鈴鹿サーキット（三重県鈴鹿市） |
| 公式サイト | https://www.suzukacircuit.jp/8tai/ |
モータースポーツの舞台から資源循環の輪を広げる
両社は、アパレル製品を「作って終わり」「使って終わり」にするのではなく、「使う」「回収する」「堆肥化する」「植物を育てる」という循環につなげる取り組みを推進しています。
今後もモータースポーツを通じて、来場者や地域の皆さまとともに資源循環への理解を深め、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
ホンダモビリティランド株式会社について
ホンダモビリティランド株式会社は、本田技研工業株式会社のグループ企業として、鈴鹿サーキット（三重県）およびモビリティリゾートもてぎ（栃木県）の運営を通じて、モータースポーツの魅力やモビリティ文化の醸成、地域社会との共創に取り組まれています。
世界的に注目される鈴鹿サーキットでのレースイベントや家族で楽しめるアミューズメント施設の運営に加え、地球環境や社会課題への対応に積極的に取り組み、持続可能な社会の実現を推進しています。
